育毛剤の効果は?

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育毛剤は本当に効果があるのでしょうか?

はっきり言って、「育毛剤」を髪が生えるものだと認識するのは間違いです。
本来の意味での「育毛剤」では髪は生えません。

 

市場に出回っている育毛剤は、正しくは薄毛対策・抜け毛予防として使用するもので、すでに薄毛であったり、抜け毛が進行してしまった方には向かないものです。

 

育毛剤の効果は?

それなのに様々な育毛剤の口コミサイトでは「効果があった」「髪が生えてきた」といった声があります。

 

これらの声は本当なのでしょうか?

 

「育毛剤」の情報が溢れすぎて、値段もピンキリです。

 

一体、何を信じていいのかわからないというあなたに、育毛広告に惑わされない知っていると得をする「育毛剤」の知識から、選び方を紹介します。

 

 

育毛剤とは?

ではまず、育毛剤とはそもそも何を指すのでしょうか?

 

育毛剤は、「医薬部外品」として育毛に関する効能効果が厚生労働省に、“ある程度”認められた化粧品のことです。配合される有効成分とその配合比率が、基準を満たしているということで、得られる「医薬部外品」の許認可は、取得すると“脱毛の予防”や“発毛促進”といった商品広告が可能になります。

 

しかし、育毛有効成分と言っても「医薬部外品」で認可されるのは、人体に対する効果が穏やかで、医者の処方がいらない程度の効果に限られ、さらには、“予防”のみで、治療はできないことがポイントです。

 

そのため、育毛剤には即効性はありません。
そして、予防効果はありますが、髪は生えないものなのです。

 

発毛効果のある+α成分の配合

「育毛剤」が「医薬部外品」である以上、薄毛を治すような効果は望めないのですが、それはあくまで、通常の「医薬部外品」の範囲での話です。

 

育毛剤メーカー各社、発毛効果を持つ成分を研究していて、それを付加価値として、「医薬部外品」の登録をして販売したいのですが、「医薬部外品」として申請・登録するためには、時間とお金がかかります。

 

そこで、手っ取り早く商品化するために、「医薬部外品」の配合基準を満たす既存成分で登録し、発毛効果がある+α成分を、配合成分として発売する方法をとります。

 

もちろん、発売を急いだデメリットとして、「医薬部外品」として認められている成分以外を有効成分だと、宣伝できないことになります。

 

育毛剤で禁止される広告表現

育毛剤の効果は?

「医薬部外品」である育毛剤には、広告表現上の様々な制限があります。ポイントは、誇大広告(嘘・おおげさ・紛らわしい)の禁止です。

 

具体的な例として、「薬」の文字を使うことは禁止されています。生薬・民間薬・薬草・漢方薬など、これらの表記は薬事法で認められていません。

 

他にも、病気の治癒を示すような言葉や、文章表現や、体の特定の部位を示す言葉も使えません。

例:「頭皮の血行が良くなる」「生え際にうぶ毛が生える」「薄毛が治る」など

さらに、大学教授や医師・専門家がその商品の物質や、効果効能を談話などで語るような広告表現や、調査データを一部抜き出し、あたかも優秀であるかのように表示することはできません。

 

そして、これもよく見かけるのですが、特許表示も禁止されています。一部、製法特許や方法特許と呼ばれるものは表示できるものもありますが、商品やパッケージに限定していたり、表示の仕方が限定的に決められているので、「特許」を育毛剤の広告への使用は不可と覚えて差し支えないです。

 

他にもあげればキリがないのですが、簡単に言ってしまえば、「医薬部外品」の育毛剤として登録された場合、決められた表現以外は、使ってはいけないことになっています。

 

場合によっては薬事法ではなく、景品表示法違反なども対象となります。

 

育毛剤で使用できる広告表現

それでは逆に、使用できる広告表現は、というと、「育毛、薄毛、かゆみ、脱毛の予防、毛生促進、発毛促進、ふけ、病後・産後の脱毛、養毛」基本的にはこれだけです。肝心の“発毛”については、“促進”するだけで、「発毛する」とは言えないのです。

 

しかも、「医薬部外品」の認可が取れてしまえば、どの育毛剤も当然同じ表示をしますから、実際に認められた表現のみでは差別化できないため、育毛剤メーカーは色々な手法で、グレーゾーンすれすれの広告を出しているのが現状です。

実際に排除命令が出されたものは、消費者庁のサイトにも掲載されています。 意外と有名な会社も指摘されているので、興味があれば「株式会社 排除命令」などで検索してみてください。

 

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